訪問介護は、人員基準を満たし、サービスの提供体制を整えるために職員の確保が重要となっています。
訪問介護を運営する皆様の中には、「職員の採用を強化したいけど、どうすればいいの？」や「早く採用するためには方法・求人媒体は何を使えばいいの？」といった悩みをお持ちの方もいらっしゃるでしょう。
そのような経営者・管理者の皆様に向けて、この記事では、訪問介護事業所における採用の方法・求人媒体や、それにかかるコスト、採用強化のための取り組みなどについてご紹介しています。
まずはじめに、訪問介護では、どのような方法・求人媒体で採用を行うのか見ていきます。
広島県福祉・介護人材確保等総合支援協議会が平成29年度に実施した「介護人材に関する実態調査報告書」によると、非常勤の訪問介護員を採用したルートは、以下のようになっています。
このように、ハローワークや職員・知人等からの紹介など、比較的コストがかからない方法で非常勤の職員を採用している事業所が多いことが分かります。
次に、訪問介護の採用方法、媒体についてコストの観点から、「無料で採用できる方法、求人媒体」、「有料の求人広告・媒体」、の2つに分けて見ていきます。
無料で採用できる方法、求人媒体として以下のようなものが挙げられます。
※従業員からの紹介は、従業員に報酬を支払う制度を設けていることがあります。
有料の求人広告・媒体には、新聞折り込み、求人情報誌、合同説明会、アルバイト求人サイトなどの様々な種類があります。
それぞれの広告費用がどのくらいかかるのか、おおよその金額をご紹介します。
特にアルバイト求人サイトは、求人情報がクリックされた回数分だけ料金が発生する場合や、掲載期間によって料金が上下する場合など様々ありますので、よく比較検討してみましょう。
介護保険請求・介護記録ソフトの『カイポケ』は、ソフトを使用する事業所に対して『無料の介護求人サイトの掲載サービス』も提供しています。
「介護請求ソフトを導入したい！」、「求人広告にコストをかけたくない！」と思っている方は、ぜひ『カイポケの無料の介護求人サイトの掲載サービス』から詳細をご確認ください。
訪問介護で採用を行う際には、以下のような助成金を活用することができるかもしれませんので、採用活動と合わせて助成金の申請要件などを確認しておきましょう。
採用が上手くいっている訪問介護事業所は、以下のような理由から選ばれているようです。
ですから、他事業所と差別化するためには、「労働条件の改善」、「福利厚生制度の充実」を図り、求人票でアピールすることが重要になってきます。
求人票や求人情報には、以下のような労働条件を掲載します。
他事業所と労働条件を差別化するために、求人票には以下のポイントを詳しく記載すると良いでしょう。
福利厚生は、それぞれの会社が福利厚生サービスに加入したり、独自の制度を設けたりして充実させることから、他の事業所と差別化が図りやすいポイントとなります。
介護労働安定センターが令和3年度に実施した「介護労働実態調査」によると、訪問介護事業所の職員が「前職をやめた理由」は以下のようになっています。
こうした離職理由を踏まえて、訪問介護事業所で採用した職員を定着させるには、以下のような方法が考えられるでしょう。
訪問介護事業所における採用の方法・求人媒体、それにかかるコスト、採用強化のための取り組みについてご紹介してきました。
訪問介護は、介護業界の中でも有効求人倍率が高く、職員の採用に苦労することが多いでしょう。「どのような取り組みをすれば長く働いてもらえるか？」という視点で職場環境の改善に取り組むことは、採用にも良い影響があるでしょう。
この記事でご紹介した内容が、皆様の事業所の職場環境改善の取り組みを行うきっかけになれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。