訪問介護事業では、訪問介護員の人数を確保することで、サービス提供の時間や回数を増やすことができるので、「離職を減らし、採用を進めること」がとても大切です。
経営者や管理者の皆様は、「離職率ってどうやって計算するの？」や「うちの離職率は全国平均と比較して高いの？」、「離職率を下げるためにはどうすればいいの？」などといった疑問や悩みをお持ちではないでしょうか。
そのような皆様に向けて、この記事では、離職率の算定方法や、職員が離職を考える理由、離職率を下げるための対策について解説していきます。
介護労働安定センターの「令和3年度介護労働実態調査結果」によると、訪問介護の離職率は『12.7%』となっています。
全産業の平均離職率と比較すると、2020年以外は訪問介護の平均離職率の方が低いです。
訪問介護の離職率の推移は以下のようになっています。
訪問介護の職員の離職率は、以下のような計算式で算出することができます。
次に、訪問介護の職員が離職や転職を考えるきっかけについて見ていきます。
介護労働安定センターの「令和3年度介護労働実態調査結果」によると、訪問介護の「前職（介護関係の仕事）をやめた理由」は以下のようになっています。
離職率を下げるために、まずは、職員が職場に対してどのような悩みを抱いているのか見ていきましょう。
前出の「令和3年度介護労働実態調査結果」によると、訪問介護の職員の悩みとして、以下のような具体的な内容が挙げられています。
離職率を下げるためには、職員が感じている人間関係や労働条件の悩みを解決することが重要です。具体的には、以下のような対策が考えられます。
訪問介護の離職率の計算方法や離職率の全国平均、離職率を下げるための対策についてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。
職員の離職率を下げるためには、職員の悩みを把握し、事業所として対策を行うことが重要になってきます。
ここでご紹介した内容が皆様の事業所運営のお役に立てれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。