この動画は、「自然災害発生時におけるBCPの作成」シリーズの事業の規模や特徴に対する理解編です。 視聴に必要な時間は、標準速度で6分45秒です。 資料も無料でダウンロードいただけます。
＜解説＞株式会社ケアモンスター代表取締役：田中大悟さん
このシリーズは、以下の構成となっており、順番にご視聴いただくことで 自然災害が発生したときのためのBCPを策定した後、PDCAサイクルを回していくための理解を深めていけるように作成しています。
このページでは、「概要説明編」で解説した事業継続計画におけるマネジメントサイクルを進めていくうえで必要なステップとして「事業の特徴や規模の理解」をテーマにお話します。
この動画で解説する内容は以下の通りです。
1：法人名・代表者の明確化
2：事業種別や規模（定員・登録者数）、職員数等の把握
3：事業の特徴の把握（利用者の心身の状況の把握）
4：業務内容・業務手順（業務優先度）の把握
まずはじめの一歩として、BCPの表紙の作成について説明します。
サンプルの様に、「法人名」や「代表者名」を表紙の一枚目に記載しておくとよいでしょう。
BCPの策定にあたっては、事業種別や定員、登録者数、そして職員数等を可視化しておくことも必要な視点です。
例えば、動画中の記載例のように、定員数や職員数を可視化することでヘルパー一人当たりの担当件数がイメージできると思います。
「ヘルパー1名で25名の担当利用者を受け持っている」ことなどが具体で可視化できると、自然災害発生時に、どの様な問題が発生しうるのかを想定しやすくなり、また、課題への対策を練るなど必要な前提作業が見えやすくなってきます。
を事前に把握しておくこともBCPの作成においては有用と考えられています。
例えば、記載例のように自立移動困難者数を可視化することでヘルパー一人あたりの
自立移動困難者の担当件数がイメージできるようになります。
事業所の特徴に関する情報の可視化を進めていくことで、気づきが得られると思われますので表紙などに明確にしておきましょう！
引き続き、訪問介護事業所の事例に沿って業務内容・業務手順の把握について説明します。
業務内容や手順を可視化できると、被災時の業務優先度を明確化していくことができます。
このような業務を事前に明確にできているかどうかで、被災時の対応速度や復旧速度にも
大きな開きが出てくることが考えられます。
なお、この業務優先度の詳細につきましては、4章・BCP作成の総論編で詳細を説明しています。
今回は、【事業の特徴や規模の理解】に注目し、
について、事前に可視化しておくことの有用性 と具体例についてお話しました。
今回のシリーズを視聴して、引き続きBCPの作成にチャレンジしていきたいとみなさまに思っていただけたとすれば、大変うれしく思います。
株式会社ケアモンスター 代表取締役。社会福祉士・介護支援専門員。1975年生まれ石川県出身。 整形外科（老人保健施設）や脳神経外科等に勤務し、医療ソーシャルワーカーや介護支援専門員として、組織や地域のマネジメント業務に携わりながら、医療経営を学ぶ。 その後、医療法人の理事、MS法人の取締役として、クリニックを中心とした介護事業の立ち上げや運営を行う。 2014年に、コンサル事業・セミナー事業を主に起業。現在は、今の福祉事業の概念を壊しながら、「新しい価値」と「新しい仕組み」を創造する！ということをテーマに活動中。